未知の世界として広がる海底資源の可能性
海洋国家日本は、領海を含めた「排他的経済水域EZZ」の面積では約477万㎢と、国土面積38万㎢の約12倍の広さを持っており、海岸線の総延長は約35千kmと極めて長大です。海洋だけでなく、豊かな水資源に恵まれている日本は約3,000ヵ所のダムを有しており、治水管理として重要な役割を担っています。
人の手に代わるROVの活用
日本では有史以前から、この広大な海や水資源を利用し、海上交通の活用、海洋空間の利用、資源の開発を行ってきました。また昨今では水資源環境保全の責任も強く求められています。
一方で、これらに必要な調査や作業において、人材不足や危険を伴う作業が発生しています。
こうした現状から、遠隔操作型無人潜水機であるROV（Remotely Operated Vehicle）が広く活用されています。
ROVを含む水中ロボティクスを社会に浸透させることは、未知の世界として広がる海底資源の可能性を引き出すことであり、海洋業界全体の発展を牽引していくものであると、私たちは考えています。
日本ROV協会は【水中ロボティクスを社会に浸透させ、海洋業界全体の発展を目指す】ことを理念とし、活動を進めてまいります。
ロゴマークコンセプト
ロゴマークは、まだまだ未開拓の大海原に広がる水中の世界を切り拓き、これまで人の手では届かなかったことを水中ロボティクスによって実現可能にしていきたいという強い決意を、波のうねりで表現しています。その中央に浮かぶ、ひと雫は、希望の光であり、海底資源発掘及び海洋業界発展にかける想いを表現しています。
このひと雫が、波とともに大海原に広がっていくように、ROVを含む水中ロボティクスを社会に浸透させていくということが、私たちのミッションです。
設立目的
- レジャーから海洋土木に至るまで、さまざまな水中事業における環境整備および海洋業界全体の発展
- ROVおよび水中ドローンの普及と安全運用のための啓蒙
- ROVおよび水中ドローンビジネスを牽引する、スペシャリストの育成
- 水中ロボティクスを社会に浸透させるための、
技術やソリューションの展開および関係団体や国内外研究機関との連携
事業展開
ROVおよび水中ドローンの普及および海洋業界全体の発展を目的とし、新たな水中事業の創造および、革新的な水中調査の確立を目指します。安全運用のための事業展開として「仕様点検」「教育・人材育成」「資格認定」を行い、更なる「事業創造」に繋がる活動を行ってまいります。
協会概要
名称：一般社団法人日本ROV協会
英称：Japan Remotely Operated Vehicle Association(略称：J-ROV)
住所：東京都大田区羽田一丁目19番17号 大芳マンション1F
代表理事：佐藤友亮